『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (電気通信事業用機器その1) |
(2020年11月版) |
10,000円
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2020.11 改定案内 |
- DS-CDMA/T-HCDMA携帯無線通信陸上移動局
- DS-CDMA/T-HCDMA携帯無線通信基地局等
- 携帯無線通信陸上移動局(中継)
※比吸収率の試験方法は、別冊としております。
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (電気通信事業用機器その2) |
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絶版 |
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- MC-CDMA携帯無線通信陸上移動局
- MC-CDMA携帯無線通信基地局等
- T-CDMA携帯無線通信陸上移動局
- T-CDMA携帯無線通信基地局等
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (電気通信事業用機器その3) |
(2015年11月版) |
10,000円 |
2015.11 改定案内 |
- TDMA方式狭帯域デジタルコードレス電話、PHS陸上移動局、PHS基地局、PHS中継局、PHS試験局
- ルーラル加入者無線(2GHz帯)
- TD-CDMA携帯無線通信陸上移動局
- TD-CDMA携帯無線通信基地局等
- OFDMA広帯域移動無線アクセス陸上移動局
- OFDMA広帯域移動無線アクセス基地局等
※比吸収率の試験方法は、別冊としております。
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (電気通信事業用機器その4) |
(2019年9月版) |
10,000円 |
2019.9 改定案内 |
- 加入者系多方向用基地局、加入者系多方向用移動局、加入者系対向用移動局(22GHz帯、26GHz帯、38GHz帯)
- 22GHz帯固定局
- 38GHz帯固定局
- 60GHz帯高速無線回線用基地局、60GHz帯高速無線回線用多方向陸上移動局、60GHz帯高速無線回線用対向陸上移動局
- 1,500MHz帯固定局(DS-CDMA、T-HCDMA)
- 11GHz帯又は15GHz帯固定局
- 6.5GHz帯又は7.5GHz帯 可搬型システム【新規合冊】
- 6GHz帯、6.5GHz帯又は7.5GHz帯固定局【新規合冊】
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (電気通信事業用機器その5) |
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絶版 |
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省令改正に伴い、携帯無線通信陸上移動中継局として、電気通信事業用機器その7に合冊しています。
電気通信事業用その7をご利用下さい。
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (電気通信事業用機器その6) |
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絶版 |
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省令改正に伴い、携帯無線通信陸上移動局(中継)として、電気通信事業用機器その1に合冊しています。
電気通信事業用その1をご利用下さい。
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (電気通信事業用機器その7) |
(2020年11月版)
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品切重版未定 |
2020.11 改定案内 |
- SC-FDMA携帯無線通信陸上移動局
- SC-FDMA携帯無線通信基地局
- 携帯無線通信陸上移動中継局
※比吸収率の試験方法は、別冊としております。
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (電気通信事業用機器その8) |
(2014年12月版) |
10,000円 |
2014.12
改定案内 |
- OFDMA広帯域移動無線アクセス陸上移動中継局
- OFDMA広帯域移動無線アクセス陸上移動(中継)
- TDSC-FDMA携帯無線通信陸上移動局(中継)
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (電気通信事業用機器その9) |
(2022年8月版) |
10,000円 |
2022.08 改定案内 |
- TD-OFDMA又はTD-SCFDMA広帯域移動無線アクセス陸上移動局
- TD-OFDMA又はTD-SCFDMA広帯域移動無線アクセス基地局等
- TD-OFDMA又はTD-SCFDMA広帯域移動無線アクセス陸上移動局(中継)
- SC-FDMA又はOFDMA広帯域移動無線アクセス基地局
- SC-FDMA又はOFDMA広帯域移動無線アクセス陸上移動局
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (電気通信事業用機器その10) |
(2022年4月版) |
10,000円 |
2022.04 改定案内 |
- TDSC-FDMA携帯無線通信陸上移動中継局
- TDSC-FDMA携帯無線通信陸上移動局
- TDSC-FDMA携帯無線通信基地局
- 700MHz帯~4.5GHz帯SC-FDMA又はOFDMA携帯無線通信基地局及びローカル5G基地局
- 700MHz帯~4.5GHz帯SC-FDMA又はOFDMA携帯無線通信陸上移動局及びローカル5G陸上移動局
- 28GHz帯SC-FDMA又はOFDMA携帯無線通信基地局及びローカル5G基地局
- 28GHz帯SC-FDMA又はOFDMA携帯無線通信陸上移動局及びローカル5G陸上移動局
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (自営通信用機器その1) |
(2024年3月版) |
20,000円 |
2024.03 改定案内 |
- SSB(第2条第1項第1号の9)(陸上移動業務用)
- SSB(第2条第1項第1号の14)(海上用含む)
- デジタル
- F3E等(第2条第1項第1号の11)(陸上移動業務用)
- F3E等(第2条第1項第1号の15)(海上用含む)
- 簡易型自動船舶識別装置
- 簡易型国際VHF
- 150MHz帯VHFデータ交換装置
- 400MHz帯デジタル船上通信設備
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (自営通信用機器その2) |
(2021年6月版) |
10,000円 |
2021.6 改定案内 |
- 海上用DSB
- ラジオ・ブイ
- 市民ラジオ
- 気象援助局(ラジオゾンデ、気象用ラジオ・ロボット)
- 簡易無線(150MHz帯)
- 無線操縦用簡易無線(27MHz帯)
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (自営通信用機器その3) |
(2021年7月版) |
10,000円 |
2021.7 改定案内 |
- 特定ラジオマイク
- 構内無線(1,200MHz帯)
- コードレス電話
- テレメーター用、テレコントロール用及びデータ伝送用特定小電力機器(400MHz帯、1200MHz帯)
- 医療用テレメーター用特定小電力機器
- 無線呼出用特定小電力機器
- ラジオマイク用特定小電力機器
- 補聴援助用ラジオマイク用特定小電力機器
- 無線電話用特定小電力機器
- 音声アシスト用無線電話用特定小電力機器
- デジタル特定ラジオマイク
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (自営通信用機器その4) |
(2021年10月版) |
10,000円 |
2021.10 改定案内 |
- 小電力セキュリティ
- テレメーター用等の固定局
- 非常警報用固定局
- 800MHz帯デジタルMCA
- RZSSB、周波数自動選択RZSSB、周波数追従RZSSB
- 狭帯域デジタル、周波数自動選択狭帯域デジタル、周波数追従狭帯域デジタル
- 市町村デジタル防災用固定局
- 空港デジタルMCA
- 高度MCA陸上移動局等
- 高度MCA制御局等
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (自営通信用機器その5) |
(2019年8月版) |
10,000円
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2019.8 改定案内 |
- 無線標定
- 50GHz帯CR
- 構内無線(2.4GHz帯移動体識別)
- 2.4GHz帯移動体識別用特定小電力機器
- 80GHz帯高速無線伝送システム
※ミリ波画像伝送用及びミリ波データ伝送用特定小電力機器、ミリ波画像伝送用特定小電力機器(入力信号に放送電波を用いたもの)は、「スプレッドスペクトラム機器その2」に合冊しています。
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (自営通信用機器その6) |
(2024年3月版) |
20,000円 |
2024.03 改定案内 |
- Ku帯VSAT
- 車両感知用無線標定陸上局
- 道路交通情報ビーコン(VICS)
- 狭域通信システム用移動局、狭域通信システム用基地局、狭域通信システム用試験局(ETC、DSRC)
- 18GHz帯無線アクセスシステム(陸上移動局、基地局等、固定局等)
- Ka帯VSAT
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (自営通信用機器その7) |
(2024年2月版)
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20,000円 |
2024.2 改定案内 |
- 構内無線(920MHz帯移動体識別・無線電力伝送)、920MHz帯移動体識別用陸上移動局
- 体内植込型医療用データ伝送用及び体内植込型医療用遠隔計測用特定小電力機器
- 920MHz帯移動体識別用特定小電力機器
- テレメーター用、テレコントロール用及びデータ伝送用特定小電力機器(920MHz帯)
- 920MHz帯陸上移動局
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (自営通信用機器その8) |
(2022年4月版) |
10,000円 |
2022.4 改定案内 |
- 国際輸送用データ伝送用特定小電力機器(433MHz帯)
- テレメーター用、テレコントロール用及びデータ伝送用特定小電力機器(315MHz帯)
- 人・動物検知通報システム用特定小電力機器
- デジタル簡易無線(π/4シフトQPSK)
- デジタル簡易無線(RZSSB)
- デジタル簡易無線(4値FSK)
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (自営通信用機器その9) |
(2022年10月版) |
品切重版未定 |
2022.10 改定案内 |
- TDMA方式広帯域デジタルコードレス電話
- sXGP方式デジタルコードレス電話
- ミリ波レーダー用特定小電力機器(60GHz帯、76GHz帯)
- 移動体検知センサー用特定小電力機器
- 第3種レーダー
- 第4種レーダー
- 26GHz帯超広帯域レーダー
- ミリ波レーダー用特定小電力機器(79GHz帯)
- 60GHz帯移動体検知センサー用特定小電力機器
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (自営通信用機器その10) |
(2022年12月版) |
10,000円 |
2022.12 改定案内 |
- 200MHz帯広帯域移動無線通信用陸上移動局等・基地局等
- 700MHz帯高度道路交通システム陸上移動局・固定局又は基地局
- 携帯用位置指示無線標識
- 無人移動体画像伝送システム
- 地上デジタル放送用ギャップフィラー
- エリア放送用地上一般放送局
- 23GHz帯無線伝送システム
- ラジオ放送用ギャップフィラー
※ミリ波レーダー用特定小電力機器(79GHz帯)の特性試験方法の最新版は、「自営通信用機器その9」に合冊しています。
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (スプレッドスペクトラム機器その1) |
(2024年4月版) |
20,000円 |
2024.04 改定案内 |
- 2.4GHz帯高度化小電力データ通信システム
- 2.4GHz帯小電力データ通信システム
※5GHz帯小電力データ通信システム、5.2GHz帯高出力データ通信システム、5.2GHz帯自動車内無線LANシステムは、「スプレッドスペクトラム機器その3」に分冊しました。
※6GHz帯小電力データ通信システムは、「スプレッドスペクトラム機器その4」に分冊しました。
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (スプレッドスペクトラム機器その2) |
(2024年2月版) |
20,000円 |
2024.02 改定案内 |
- 準ミリ波帯小電力データ通信システム
- 5GHz帯無線アクセスシステム(移動局、基地局等)
- 超広帯域無線システム(UWB)
- 60GHz帯小電力データ通信システム
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (スプレッドスペクトラム機器その3) |
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出版未定 |
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- 5GHz帯小電力データ通信システム
- 5.2GHz帯高出力データ通信システム
- 5.2GHz帯自動車内無線LANシステム
【新規分冊】
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (スプレッドスペクトラム機器その4) |
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出版未定 |
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【新規分冊】
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (移動衛星通信用機器その1) |
(2020年12月版) |
10,000円 |
2020.12 改定案内 |
- 携帯移動衛星データ通信用地球局(対地静止)(オムニトラック)
- 携帯移動衛星データ通信用地球局(非静止)(オーブコム)
- 携帯移動衛星通信用地球局(対地静止)(N-STAR)
- 携帯移動衛星通信用地球局(非静止)(イリジウム)
- 航空移動衛星通信システム
- ESV携帯移動地球局
※比吸収率の試験方法は、別冊としております。
※インマルサット携帯移動地球局の最新版は、「移動衛星通信用機器その2」に合冊しています。
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (移動衛星通信用機器その2) |
(2019年9月版) |
10,000円 |
2019.9 改定案内 |
- インマルサット携帯移動地球局
- ヘリサット携帯移動地球局
- L帯携帯移動地球局(対地静止)(スラヤ衛星携帯電話)
- グローバルスター携帯移動地球局(非静止)【新規合冊】
- ESIM携帯移動地球局(対地静止)【新規合冊】
※比吸収率の試験方法は、別冊としております。
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『技術基準適合証明 無線設備の特性試験方法』 (比吸収率・入射電力密度の試験方法) |
(2019年5月版) |
6,000円 |
2019.5 改定案内 |
- 人体側頭部における比吸収率の特性試験方法
- 人体(側頭部及び両手を除く)における比吸収率の特性試験方法
- 人体(両手を除く)における入射電力密度の特性試験方法
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